本当は怖い!? ネットでの出会い

ネットで恋人を探すのは怖いという人も多いと思います。社会を震撼させた凶悪事件もネットやSNSを介して出会い、そして凶行へ……。

一方で、ネットで知り合い結婚したというケースも決して珍しくない時代になりました。ネットリテラシーをしっかりすれば、今の時代に適した出会い方ができるかもしれません。

ネットで出会うかどうかは皆さん次第ですが、現状を知っておくのは悪いことではありません。

結婚のきっかけがネットやSNSだった人が増えている

結婚式場やブライダルサロン、結婚指輪販売などを総合的にプロデュースする「アニヴェルセル」により「パートナーとはどこで出会った? 既婚男女600人を大調査!」という調査が行われました。
 
出会いのきっかけを聞いたのですが、回答が以下のとおりでした。
 
1位 職場の先輩・同僚 24.1%
2位 友人・知人の紹介 19.6%
3位 学校の同級生、先輩、後輩 16.1%
4位 インターネット 9.7% 
5位 部活(クラブ・サークルが一緒)7.7%
6位 合コン 7.7%
7位 イベント 4.6%
8位 ナンパ 1.9%
9位 旅行先 1.6%
10位 お見合い 1.6%
 
ネットで知り合ったカップルが既に一割います。学生時代の部活や合コン以上の割合であることに注目してください。もう出会い方として珍しくないんです。
本当は怖い!? ネットでの出会い
<参考元>
パートナーとはどこで出会った?|アニヴェルセル株式会社
http://www.anniversaire.co.jp

「出会い系」と恋活サイト、婚活サイトの違い

しかしひとえに「ネットでの出会い」といっても、SNS(mixiやtwitter)、「出会い系サイト」、恋活サイト、ネット婚活では安全性が全く違います。
 
特に「出会い系サイト」はどこの誰かもわからない人と会うわけで、危険がいっぱいです。
 
実際に出会い系サイトで出会ったことは私にはありませんが、ライターを始めた時期にネタとして数日無料の「出会い系アプリ」をインストールしたことがありました。
 
まさに魔境にふさわしく、本人確認書類を出さなくてもいいため、ちょっと危なすぎました。
 
中高生もひょっとしたらいるかもしれませんし、マルチ商法、宗教の勧誘があってもおかしくないな、と恐怖を感じました。
  
こうした「出会い系」は絶対ダメで、そうではなく「インターネット異性紹介業」の届出を出しているサイトを選んでください。
 
こうしたサイトは、入会時に運転免許証など本人確認書類を提出させます。恋活サイトや婚活サイトは、列記とした法によって運用されている合法ビジネスです。
 
一方「出会い系」は、本人確認をしないマッチングサイトだと思ってください。本当は怖い!? ネットでの出会い

本人確認以外にも多様な証明書を出せるサイトを利用すべき

サクラやなりすまし、詐欺師はこれによってある程度防げますが、「その人であること」の証明だけなので、「恋人がない」「独身である」「まともな職に就いている」ことの証明にはなりません。
 
つまり、遊び目的、体目的、既婚者の不倫相手探しなどに悪用されている可能性があります。
 
本当に誠実な恋愛、結婚目的の人を探したいのであれば、「独身証明書」「年収証明書」「学歴証明書」「住民票」などを提出でき、それがサイト上から確認できるものに登録してください。
 
これならば変なことがあったら、運営に通報できますし、警察へ相談もしやすくなります。
 
有名婚活サイトや恋活サイトであれば、いかがわしい人に引っかかるリスクはかなり低いです。リクルートやmixi、大手結婚相談所も運営していますから、何かあれば一大事ですよね。

使うか使わないかは皆さん次第……でも「出会い系」はダメ!

「出会いがないならとりあえずやってみて」とは言えません。やはり何万人も会員がいる中でリスクをゼロにはできないからです。
 
しかし、お見合いが廃れた今、ネットによって出会う方法がその隙間を埋めているといってもいいでしょう。
 
昔のお見合いは断れないケースもありましたが、ネットの出会いなら変な人と会ってしまえば、そのままフェードアウトでOK。
 
住所も電話番号も、下手すると本名も知られない出会いはかえって安心かもしれません。皆さん次第ですが、「出会い系」は絶対にダメです!本当は怖い!? ネットでの出会い

まとめ

ネットを使った出会いは必ずしも珍しいことではなくなり、結婚したカップルの一割がネットで知り合ったという調査もあります。
 
しかし、ネットが安全であるとは言い切れず、リスクもあります。リスクを減らすためには、本人確認を行わない「出会い系サイト」ではなく、「インターネット異性紹介業」の届出を出していて、本人確認書類に加えて、独身証明書や年収証明書、学歴証明書などを出せるものを選びましょう。
 
とはいえ、リスクをゼロにはできないので、無理をしないでよく検討してください。

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